コロナ禍により急速にテレワークが進みましたが、今度は廃止に向かっています。
「完全オフィス勤務」に戻したい経営層、「働く時間・場所の柔軟性」を重視する従業員 ギャップを埋めるための「3要素」とは？【週刊Slack情報局】
Slackが立ち上げた未来の働き方を考えるコンソーシアム「Future Forum」において、リモートでの従業員体験に関する最新結果を紹介するメディア説明会が10月5日、オンラインで開催された。
やはり在宅勤務というのは難しいものだと思います。
コミュニケーションが最低限になってしまうことが多いです。
打ち合わせをしても、極力相手に伝わるように最低限の会話の中で何とかしようと努力します。
それはそれでよいのですが、どうしても固い打ち合わせが多くなってしまいます。
時間の効率化といえばそうなのかもしれませんが、皆がそれほどうまく働けるわけではないんですよね。
個人ごとに仕事をきれいに割り振れるようなものだと良いのですが、チームワークが必要な仕事が多いんです。
年次も能力も違うのに、それぞれごとの仕事のみやられるとチームとして成り立たなかったりもします。
まぁその個人の能力が低いのだから、その人間の評価を下げるか、辞めさせて新しい人を入れればよいのかもしれませんが、日本の企業はそういう制度になじんでいません。
もしかしたら、これが外資系の強さなのかもしれませんね。
一時期はそういう制度に憧れてもいたのですが、これが毎年だとやはり疲れてしまいます。
もう少し中間的な制度となればよいのですけど。
「経営者は出社させたいが、強制するのは社会的に難しい」問題 「出社させる」ではなく「自ら出社したくなる環境作り」の大事さ
リモートワークやDXが急速に加速する中、オフィスに集まらなくても効率的に働けるということに多くの組織も人も気付き始めている、昨今。その一方で、慣れたコミュニケーションスタイルや組織運営がうまくいかず、モヤモヤを抱える人たちも少なくありません。「報連相がうまくいかなくなった」「誰が何をやっているのか見えなくなった」「雑談...
で、テレワークですが、そんな外資系でもどんどん出社を促す方向になってきているようです。
日本型はさらに出社しないとひどい状況になるでしょう。
電車も混んできました。
コロナ落ち着きテレワーク廃止の序曲 最近電車が混んでいませんか
日本経済団体連合会（経団連）の十倉雅和会長は2021年11月8日、政府が企業などに呼びかけてきた出勤者数の7割削減という目標は「経済活動に支障となる」との考えを示した。テレワークについて、働き方改革の一環として「今後も続けるべき」という。一方、出勤数増減の方向性は明確に言及してはいないが、「科学的な知見を踏まえ、見直す...
オミクロン株によりまた少し揺り戻しがありますが、日本の経済状況からみてそろそろ限界のような気もします。
この先どうなるのか、悩ましい問題です。
